D.A.Consortium

ニュースリリース

2014年08月 26日

パナソニックのスマートテレビ上で動画広告配信サービスの提供を開始

パナソニックのスマートテレビ上で動画広告配信サービスの提供を開始

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社

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パナソニックのスマートテレビ上で

動画広告配信サービスの提供を開始

 

 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:大森壽郎、以下博報堂DYメディアパートナーズ)とデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:矢嶋弘毅、以下DAC)は、2014年8月26日よりパナソニック株式会社(以下パナソニック)のテレビ「ビエラ」上で動画広告の配信・掲載を開始いたします。

 また、パナソニックのブルーレイ/DVDレコーダー「ディーガ」、ブルーレイ/DVDプレーヤーなどにおいては、2014年7月23日より動画広告の配信・掲載を開始しております。

 

◆動画広告表示操作

 動画広告は、パナソニックのテレビ「ビエラ」、ブルーレイ/DVDレコーダー「ディーガ」など対象機器(※1)インターネットに接続して表示するホームスクリーン上中央部に表示されます。リモコンのキー操作1回で大画面での再生が可能です。また、動画表示後には動画広告や関連するキャンペーンについて、視聴者へのアンケートを実施することが可能です。

 パナソニックのホームスクリーンは、ビエラやディーガをインターネットに接続し、メニュー画面から「テレビでネット」を選択、もしくはリモコンの「ネット」ボタン(※2)を押すことで表示することができます。

 

(動画広告表示例)

 

  博報堂DYメディアパートナーズのミライテレビファクトリー(※3)は、本広告メニューを拡大し新しいネットワーク型広告としての開発を推進しプラットフォームビジネスの構築を目指すとともに、博報堂DYグループの各社と連携しながら、新しいメディア環境に対応したビジネス機会の開発に取り組んでまいります。

 

 

以  上

 

 

 本件についての問い合わせ先

 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ  広報室 山崎・藤井・桐明 03-6441-9347

 デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社    社長室 北浦・芦田 03-5449-6300

 

=参考=

 ■ 対象となるパナソニックの機器 (2014年8月26日現在) (※1) ■

 

 

■ リモコンの「ネット」ボタン(※2) ■

 機種によって「ネット」ボタンがないリモコンがあります。

                                                                                                

■ ミライテレビファクトリーとは(※3) ■

 米国で先行するスマートテレビを含む次世代型テレビ受像機が日本にも登場し普及することによる変化の兆しを新しいテレビビジネスモデルを創造できる機会と捕らえ設置した博報堂DYグループ横断型組織で、生活者のテレビ視聴スタイルの変化等の調査・研究を行っています。

 また、「生活者が望む未来のテレビ」の研究・開発を推進すると共に、従来のテレビ広告ビジネスにおける媒体社、コンテンツホルダー等の広告ビジネスパートナーやコンテンツ共同開発パートナーだけではなく、新しいテレビビジネス開発のパートナーとして、テレビ機器メーカー等との共同事業の可能性も検討しております。

 

■ スマートテレビ上での動画広告配信の取り組み ■

 日本国内においてスマートテレビが普及する中、博報堂DYグループ横断で次世代テレビ受像機に関連するビジネス開発を行っている 「ミライテレビファクトリー」(※3)が主体となり、DACと協働でテレビホーム画面上に動画広告を配信・掲載する新サービスを開発し、2014年2月21日より東芝のレグザクラウドサービスのクラウドメニュー画面内で動画広告の掲載を開始いたしました。今回、パナソニックのテレビ「ビエラ」、ブルーレイ/DVD レコーダー「ディーガ」など対象機器を通じたサービスの提供は、前者に続き2件目となります。米国をはじめとした国々において、ブランディングなどの観点から広告主のオンライン動画広告への関心が急速に高まっています。その中でも生活に密着しており、広告の表示サイズの大きいテレビ画面で配信される動画広告は、インパクトや見やすさの面からも、より高い広告価値を生み出すことが期待されています。また、今回実施する動画広告は動画広告を配信することにとどまらず、視聴者の反応を即座に抽出する新しい効果検証の仕組み(=視聴者アンケート)を実装することで、広告主にとって価値の高い広告メニューとして展開していくことを目指しています。今後は、ターゲティング広告などの実施も視野にいれています。